年金だけでは老後の生活が安定できないと考えて国が、個人年金であるiDeCoや企業型確定拠出年金の推奨をしています。
これらの制度は貯蓄することで現役世代の税制優遇を受けれらるメリットがあり、近年多くの人が加入しています。
商品も多くあり自身の目的にあった投資を長期間することで、リスクを分散できるという考え方が主流です。
ですが、これらの個人年金で選んではいけない商品があります。
iDeCoについて詳しく知りたい方はこちらで解説していますので、参考にして下さい。
なぜ選んではいけないのかを今回は詳しく解説していきます。
投資ではなく貯金だけの商品
iDeCoやD Cには、貯蓄性が高い定期預金があります。
一般的に言われる元本確保型でこれを選ぶと市場の上下に左右されずに、一定額の利子が積み上がっていきます。
では、なぜこの商品を選ぶのがダメなのか?
利子がもらえて、投資した金額よりも下がらずに税制優遇を得られるのであればいいのでは?と考える人も多いですが、
実は、元本が保証されるような定期預金の確定拠出年金はマイナスになることが多いです。
特に金融機関で加入する個人のiDeCoでは毎月の手数料がかかります。
この手数料は金融機関によって違いますが、ほとんどの場合で貰える金利よりも高くなります。
つまり、預けていることで金利−手数料分でマイナスになってしまいます。
これでは年金のために貯蓄をしている意味が大きく薄れてしまいます。
最も企業型のD Cの場合には、加入者が手数料を負担することはないので、定期預金などでもいいかもしれませんが、長く少ない投資をするのであればリスクがあっても投資を選んだ方が賢い可能性が高いです。
投資型でも債券型のローリスク投資
前述した定期預金以外でも債券に投資する選択もできます。
債券は株式などに比べてマイナスになる危険性は低いですが、その分儲けも少なくなってしまいます。
iDeCoやD Cでの節税ができているのであり、受け取りの定年まで時間があるのであれば、少しリスクをとって投資をすることも長期的に見れば資金が増えることにつながる可能性が高いです。
逆に、受け取りまでもう少しなのであれば、危険性が少ない債券や定期預金に全額を変えておくのがお勧めではあります。
手数料が高い投資を選んではいけない
リターンが大きな投資に手を出そうとしていても、別途手数料が取られる投資先もあります。
一般的に言われる信託報酬と呼ばれるものですが、この報酬は損をしても得をしても支払うものになってしまうので、
できる限り低いランニングコストの投資先を選ぶのが長期的に見て得策になってきます。
目標の年が決まっている投資先
一般的にはターゲットイヤーと呼ばれる投資ですが、目標とする年、つまり、何年か先を目標にする投資ですが、
初めは株式などのリスクをとって、運用益をあげようとしますが、計画している年に近づくにつれて、債券や定期預金などの危険性が少ない投資先に配分を変えていきます。
これの何が悪いのかは、
投資先で大きく損失を出していても目標とする年が近づくと、
損失を取り戻せる可能性が全くない低リスクの投資先に配分を変えられてしまうことです。
リーマンショックなどの大きな株式の低迷があって数年で株価が戻っていても、
この投資方法では最悪の場合、iDeCoやD Cに貯蓄している資金が半分になったまま支払われるなんて大惨事が起こる可能性があります。
まとめ
iDeCoやD Cは節税で大きく役に立つ投資方法ですが、自分でしっかりと考えて投資をしなければ、いざ老後に受け取ろうとして大きな後悔をすることもあり得ます。
iDeCo、D Cのいいところは自分で投資先を選び、配分で変えたり、今の投資先から別の投資先へとスイッチングが無料でできることです。
方法もパスワードをしっかりと管理していれば簡単にできるので、
わからなければコールセンターなどでパスワードの問い合わせを行なって大切に保管しておきましょう。
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