住宅ローンを組むときには、その後の生活費や将来必要になってくるお金を考えなければ、後々に困ることになります。
特に、最近では３５年ローンを組む人が多いですが、これは完済年齢がいつになるのかがポイントになります。
若いうちは、生活を切り詰めればいいかもしれませんが、定年後まで支払いが続く場合や途中で年収が下がってしまうケースなどでは、返済が苦しくなる可能性があります。
そんな中で気をつけなければいけないポイントなどを今回はお伝えしていきます。
住宅ローンを組む際に気をつけておくべきポイント
住宅ローンを借りる際には、その後の生活資金がいつ、いくらくらい必要になるのかを考えなければいけません。
今回は、そのポイントを４つに分けてお伝えしていきます。
１借り始める年齢
住宅ローンは、３０年か３５年で組む人が多いため、将来的に住宅を購入するのが必須の人であれば、早く購入した方が有利になります。
賃貸で支払っている場合には、その家賃は戻ってきませんが、住宅ローンの返済に当てれば最終的には自宅が残ります。
１０年間賃貸に住んで家賃を支払ってから住宅ローンを組むのと、５年間家賃を支払ってから住宅ローンを組むのであれば、後者の5年間に家賃を抑えた方が最終的には住宅に支払うお金は少なくなります。
２住宅ローン以外に必要なお金を考える
住宅を購入するに際に、考えるお金のことは住宅ローンだけではありません。
他にも必要な資金があります。
具体例では、固定資産税や経年劣化によるリフォーム費用、マンションであれば駐車場代、修繕積立金、管理組合費用などがあります。
住宅ローンだけを考えていては、毎月の家計が破綻してしまう可能性もあります。
また、突発的に掛かってくる費用もあります。
ある程度余裕を持って生活できる環境を持つことが大切です。
３定年は何歳でするのか
働けるうちは、毎月会社からお金がもらえますが、定年後にはそのお金もなくなり、年金だけになります。
しかも、年金も貰える年齢が年々上がっています。
住宅ローンを完済する年齢までしっかりと働けるのかそれとも、どこかで繰上げ返済をする必要があるのかは事前に把握しておく必要があるでしょう。
また、年齢が上がっていけば年収も上がる終身雇用の時代は終わりかけています。
あなたが定年するまで、今の会社で働き続けることができるのかはわかりません。
無理のない住宅を検討することが大切です。
４老後の資金、子育て資金を視野に入れる
順番にいけば、子育てにかかる資金の用意をする必要もありますし、老後の資金も長い期間で準備することが必要になってきます。
子育ても最近では、塾に通わせる資金や習い事をどうするのか、高校大学は、公立か私立かで金額が大きく変わっていきます。
少なく見積もって、老後資金が足りなくなってしまうこともあります。
トータルで考えて、いつまでにいくら必要で、老後までにいくら貯める必要があるのかは、３０年スパンで考えて貯蓄をしていく必要があります。
あと数年で数百万を貯めろと言っても、そんな金額は到底貯めることができませんので、長い期間でコツコツと用意していく必要があります。
上記の４つを念頭に置いて住宅ローンは考えていく必要があります。
ライフプランを考えて、キャッシュフローを描いていく
どんな生活をして、必要な資金はどの様に用意していくかを考えるのがライフプランとキャッシュフローになります。
定年までの出来事、例えば、子供のことや車の買い替え、お金が必要になることをライフイベントの年表に記載して、その必要資金を落とし込むのがキャッシュフローになってきます。
なんとなくではなく、実際にどの様にお金が必要になるのか考えて、書き込むことで把握することができます。
書き込む際には以下の３点に気をつけますしょう。
１返済の条件
住宅ローンでは、フラットで借りる場合を除いて借りる金利の条件が違ってきます。
どの様に借りるのかで、毎月の返済金額が変わってきます。
変動金利で借りるのが一番返済が少ないですが、長期間借りることで返済金額が高くなる可能性もあります。
２子育て費用
子供がいる世帯、または、これから子供が生まれる世帯では、将来的に必ずお金が必要になってきます。
子供が大学を卒業するまでに必要な大きなお金はしっかりと計算した方がいいでしょう。
奨学金で賄うこともできますが、できる限りの援助はしたいと考えている親も多いでしょう。
３老後資金
老後には２０００万円の貯蓄が必要と言われています。
しかし、住宅ローンを抱えたまま２０００万円を貯めれる家庭はほとんどありません。
なので、老後も働くことを視野に入れる、年金の繰り下げを行い、６５歳からではなく７０歳から年金を受け取るなどを考えてみるのもいいでしょう。
年金の繰り下げは、１ヶ月ずらす事で0.７％貰える金額が増えます。
長生きすることを考えて、多くの年金を貰うことを考えた方がいいでしょう。
自身で考えることが難しい場合には、ファイナンシャルプランナーに相談をして、検討することもいいでしょう。
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