テレビなどの家電製品が壊れた時に役立つ火災保険の活用方法

テレビなどの家電製品が壊れた時に役立つ火災保険の活用方法火災・地震保険

家電製品は大変高額のため、壊れてしまうとかなりのショックを受けます。

子供が小さいご家庭では、おもちゃを投げたりと家電製品が壊れる事が多々あります。

実際に著者の家のテレビの液晶も、子供のおもちゃ攻撃により、液晶が大破致しました。

そんな時に使えるのが火災保険です。

では、実際にどんな手続きで火災保険で家電製品の修理代を出して貰えるのかお伝えしていきます。

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火災保険の家財保険に加入は必須

火災保険の中で、オプションで入れる家財保険はそこまで保険料が高くならないのであれば、加入することをオススメします。

今回のテーマの様な、家電製品が故障した場合の修理費用を保険で賄う事ができる可能性が高いからです。

もちろん家財保険なので、家電だけでなく家具なども補償の対象になっていいます。

高額な家具家電だからこそ、子供に壊されてしまうとなんとも言えない気持ちになります。

しかし、偶然の事故であれば、家財保険の破損や汚損などでの補償が付帯していれば、免責の金額を除いた修理費用を火災保険から後に入金してくれます。

免責金額は、各保険会社によって違ってきますが、概ね5000円前後が多いでしょう。

補償が使えるケース

・子供が投げたもので家具家電が壊れる

・おもちゃなどを電子レンジで温めて壊れる

・家事をしている際に、家具家電にぶつかり壊れてしまう

補償が使えないケース

基本的には、保険は偶然に起こってしまったことに対する補償をします。

つまり、故意などで行われたことには補償ができません。

各保険会社によって補償ができないケースもありますので、十分に注意が必要です。

事前に、どんな事が対象で、どんな事が対象外なのかしっかりと確認しておく事が大切でしょう。

携帯電話やメガネ、ソファーに飲み物をこぼしてシミになるケースなどは対象外となる事が多いです。

火災保険の家財保険に入っているが、天災のみの補償の場合

家財保険でも、人災の補償がなく、天災のみの補償がされている事があります。

火災保険を使って保険金を貰う手続き方法

家具家電が壊れてしまった場合に、保険会社に保険金を請求する手続き方法や注意するべきポイントについてお伝えしていきます。

重要なことは、修理会社や買い換える前に保険適用ができるのかを保険会社に問い合わせすることです。

修理の依頼や買い替え後に保険会社に連絡しても保険金の支払いをしてくれない可能性が高いです。

なので、まずは保険会社に連絡をすることが最も大切なポイントということです。

流れは下記でご説明します。

1加入している保険会社に電話する

一番には、加入している保険会社に自己当時の状況を詳しく伝えて、保険金の補償が受け取れるのか確認しましょう。

その際に、手元に保険証券番号などがあると話がスムーズにいきます。

2保険の申請用紙を送って貰う

保険で補償できることがわかったら、保険会社から保険の補償を受け取るための申請用紙が送られてきます。

3保険会社に申請用紙を送る

保険の補償を受け取る内容をしっかりと読み込み、事故当時の内容を詳しく記入して送り返しましょう。

4保険会社による調査

保険会社に申請用紙が届けば、保険会社の鑑定人が被害状況の調査を行います。

保険会社としては、なるべく保険金を払いたくないので、疑わしい案件はないか確認をします。調査が完了した結果で保険金の支払い手続きが進んでいきます。

5保険金の支払い

保険手続きが終われば、後は入金されるだけです。

指定した銀行の口座に保険金が支払われます。

保険適用されない場合の対処法

保険内容によっては、保険の対象外と言われるケースがあります。

例えば、前述している子供や故意ではない事故で、家具家電を損傷してしまった場合には、通常は保険対象外となります。

よくあるのが、補償対象が地震や突風などの天災による損害だけ補償してくれるケースですが、この場合には物はいい様です。

実際に起こった現場検証をすることはないので、どんな事で損傷したかは保険会社は家まで来て確認はしません。

なので、事前にどの保険に対象があるのかは、知っておく必要があるのが大事です。

生活に合わせて火災保険の見直しを行う

持ち家であれば10年と長い期間での契約となり、賃貸でも1年か2年の更新で保険に入ります。

住宅ローンを組むケースでは、必ず火災保険は必要になってきます。

火災保険といっても、火災のみ対象としているわけではないので、他にも水漏れや盗難、他者への損害を与えた場合の補償など多岐にわたって補償をしてくれます。

例えば、子供がいたら破損・汚損の補償は付帯しておくべき内容ですし、補償金額の見直しもする必要があるでしょう。

自然災害だけでなく、家庭環境の変化に対しても保険を見直して万が一の際に補償して貰えるようにすることが大切です。

また、保険期間内に変更する場合には、多くのケースで解約して新規での保険契約が必要になってきますが、残りの保険期間の支払い保険料は日払いで返金されます。

多少損をする可能性がありますが、万が一の際に補償して貰うための保険なので、補償内容が足りなければ元も子もないです。

定期的に保険内容を見直すことは、悪いことではないので、しっかりと家庭環境や自然災害の動向を見て、保険に加入することが大切です。

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